今回の米国サブプライムローン証券化のように、再び新たな金融商品が世界を駆け巡る時、今後はこのような問題に発展することのないよう、主要国政府が一丸となり監視委員会（または管理委員会）のようなものを設置することができればと願う。
新たな世界的金融商品には、そのような注意深さを国家レベルで取り組んでいって欲しいものだ。これはもちろん、排他的規制をかけることが目的であってはならない。
今回の米国住宅バブルを振り返ると、数年前からその兆候は明らかであった。1999年、滞在中の米ニューメキシコ州において、現地の友人達の間では株や不動産の話で持ちっきりであった。株については当時のITバブル再開の如く、不動産については「必ず来年も値が上がる」と、日本の土地神話を聞いているようであった。
その後の2002年、カナダバンクーバーの友人を訪ねると、土地神話は既に神話ではなく、誰にとってもすぐそこにある、サイドビジネスと化してた。最初は世間の「土地神話」を信じてマイホームを購入。実際に銀行が示す担保価値に気を良くし、次は転売目的で不動産を購入。まさにデイジャブー。日本の80年代後半を見ているようであった。
時が経ち、ところ変われば人も違う。こうしたマネーゲームはその形を変えながら（進化しながら）、将来的にもやはり繰り返し起こるのであろう。
